店舗のホームページ制作費用は結局いくらか。相場と内訳

総額は初期費用だけでは決まらない

店舗のホームページ費用は、最初に払う制作費と、公開後にかかる費用を分けて考えます。初期費用が低くても、月額費用、更新費、解約時の移管費が加わると総額は変わります。反対に初期費用が高くても、撮影や文章作成、複数ページが含まれていれば単純比較はできません。

見積りは「公開まで」と「公開後」と「解約時」の三つに分けると、比較しやすくなります。

まず必要な期間を決め、12か月、24か月、36か月の総額を計算します。最低契約期間がある場合は、その期間の月額を必ず足します。

初期制作費に含まれる項目

初期制作費には、構成、文章、デザイン、画面制作、スマートフォン表示の調整、公開作業などが含まれます。ただし、どこまで含むかは会社ごとに異なります。ページ数、修正回数、原稿を誰が書くか、写真を誰が用意するかを確認します。

ページ数だけで判断しない

1ページでも情報整理や文章作成が必要なら作業量は増えます。複数ページでも、原稿と写真がすべて揃っていれば進めやすい場合があります。店舗では、料金、営業時間、場所、予約方法、よくある質問が来店判断に必要です。必要情報が収まるかで決めます。

写真と文章の扱いを見る

撮影が含まれない場合は、自分で写真を用意します。文章も支給が前提か、聞き取りから作るかで費用が変わります。「お任せ」の範囲を見積書で具体的にします。

公開後に続く費用

公開後には、ホームページアドレス、サーバー、安全な通信、内容更新などの費用があります。月額料金があるなら、何回・何分までの更新が含まれるかを確認します。「更新対応」とだけ書かれている場合は、写真差し替え、営業時間変更、ページ追加のどこまでかを質問します。

予約システム、問い合わせフォーム、ネットショップは別料金になることが一般的です。外部サービスを使う場合は、その利用料と制作会社の管理費を分けて確認してください。

当社の料金プランと対応範囲では、月額に含まれる更新と、別途見積りになる作業を公開しています。

解約時に確認すること

契約前に、ホームページのデータとホームページアドレスを誰が持つのかを確認します。解約するとサイトが消え、同じアドレスも使えない契約では、移転時に作り直しが必要です。データを受け取れるか、ホームページアドレスを移管できるか、移管費用があるかを書面で確認します。

Googleのお店情報の権限も別に確認する

ホームページと一緒にGoogleビジネスプロフィールを依頼する場合、オーナーは店舗側が持つ形にします。制作会社は管理者として作業できます。契約終了時に権限を失わない状態を最初から作ることが重要です。

見積書を比べるチェックリスト

見積りを受け取ったら、初期費用、月額費用、最低契約期間、ページ数、文章作成、写真、修正回数、更新範囲、追加料金、解約条件、データ移管、ホームページアドレスの所有を一行ずつ確認します。分からない項目は、契約前に具体例で聞きます。

安さや高さだけでなく、来店前に必要な情報が揃うか、公開後に誰が直すか、やめるときに何が残るかで判断してください。現在の状況に合う範囲を知りたい方は、無料でGoogleの見え方を診断するからご連絡ください。

契約前に同じ条件へそろえて比較する

制作会社ごとに見積書の書き方が違うときは、同じ表を自分で作ります。縦に会社名、横に初期費用、12か月分の月額、更新回数、修正回数、撮影、文章作成、予約機能、解約時の費用を並べます。空欄は無料と考えず、含まれるかを確認してください。税込と税別もそろえます。

公開希望日が決まっている場合は、素材の提出期限と確認に使える日数も聞きます。短納期の追加料金だけでなく、確認が遅れた場合の扱いも大切です。費用と進行条件を同時に確認すると、公開直前の認識違いを減らせます。